東日本大震災の発生から１５年を迎えた。阪神淡路大震災を上回る未曾有の災害。原子力発電所のメルトダウン事故もあり、多くの人の心に深い傷を残した。地震や津波、土砂崩れなど、関連死も含めて多くの犠牲者が出る災害が続いており、心を痛めている人も多いと思う。

 

　先日、災害と報道に関するシンポジウムの記事を読んだ。主にラジオに関するものだが、デマが拡散しやすい現在の通信環境の中、正確な情報を出す役割の大切さをあらためて認識した。

 

　地方メディアは被災状況を伝えるとともに、生活に密着した情報を伝える使命もある。給水やごみ収集など行政から情報が出されるが、防災無線だけでは「放送を聞けなければ情報がつかめない」という状況になりかねない。文字で伝達する強みがある。

 

　災害報道において、行政とマスコミは〝タッグを組む〟必要性がある。夕刊に翌日の給水や炊き出しの情報が載れば予定が立てやすい。災害は起きてほしくないが、万一の時には住民に頼りにされるメディアでありたい。

 

（Ｍ）